こんにちわ。やすけ(@yasukecom)です。
数多くのサイトから当ブログをご覧いただきありがとうございます。
僕は39歳からお金の勉強を開始。お役に立てる情報を提供しています。
ふと考えました。
もし明日急に自分が死んだら、妻や家族は路頭に迷わない状況になっているのか。
この記事では、
自分がいなくなったときに、残された家族がお金の面で苦労がないのか？大丈夫なのか？
を整理してみました。
同じような不安を抱える方は、ぜひ最後までご覧ください。
自分が死んだときの補償は３つ
調べてみたところ、自分が死んだときの補償は大きく以下の3つです。
・国の補償
・自分で備える補償
・サラリーマンであれば会社（正確には健保）からの一時金
それぞれの詳細を確認していきましょう。
なお、
サラリーマンの夫が亡くなり、残された遺族が「子なし40代妻」のパターン
で説明していきます。
国の補償
国の補償では、
・遺族厚生年金
・中高齢寡婦加算
があります。
調べてみると「子なし」だと国の補償額がかなり下がることが分かりますね。
以下サイトに簡単なシミュレーション表がありますので、ご参考にどうぞ。
サラリーマンの夫が亡くなり、残された遺族が「子なし40代妻」の場合、
月に10万円前後の補償がされますね。
遺族年金の細かい内容や条件などは、以下のPDFでご確認ください。
https://www.nenkin.go.jp/service/pamphlet/kyufu.files/LK03-3.pdf
自分で備える補償
自分で備えることができる保証もあります。
いわゆる民間保険ですね。
以下は死亡時に支払われる金額が大きくなる代表的な保険です。
・生命保険
・団体信用生命保険
生命保険は毎月の保険料によって、支払われる保険金が変わる商品です。
団体信用生命保険は、住宅ローンを組んでいる人が入っている生命保険。
死亡時に残っている住宅ローンがゼロになります。
住宅ローンは非常に大きな借金ですので、死亡時にゼロになるのは残された家族にはとっても助かりますね。
会社（健保）からの一時金
会社で入っている健康保険組合からも、一時金が出ることがあります。
私の勤めている会社の健保にも、
死亡時一時金として「埋葬料＋埋葬料付加金」というものがありました。
埋葬料が5万円、埋葬料付加金が死亡時の標準月額1ヶ月分（ただし上限36万円）です。
合計で41万円。
番外編：住民税には要注意
今回の記事を書くうえで調べ物をしていく中でびっくりしたことが一つ。
亡くなった人の納税について調べてみたら・・・
亡くなった年度分の住民税は家族が支払わなければならないんですね。
マジか・・・これにはちょっと驚きました。
働いていて稼いでいる人が急に亡くなった場合、その年の12月末までの住民税は残された家族が支払う必要があります。
めちゃめちゃ稼いでいた人が亡くなると、残されたご家族は高い住民税を支払わなければならないようです。
これで一気に家計がキツくなる人も出てきそう・・・扶養に入っている人は特に要注意です。
最後に
最後までご覧いただきありがとうございました♪
今回ふと思いついた、もし明日急に自分が死んだら、妻や家族は路頭に迷わない状況になっているのか。
この不安を解消するため、この記事をまとめてみました。
結果、月に10万円前後の遺族年金、住宅ローンはゼロに、埋葬料として一時金が最大41万円。
葬儀費は賄えそう。
あと、月10万円前後で生活できる状況なら問題ないですが、ちょっと心許ないかも。
上記をベースに生命保険にかけるお金を決めても良さそうですね。
いつ自分がいなくなっても、残された家族がお金の面で苦労がないように。と願いつつ。
今回はかなり個人的な記事ですが、同じような不安やお悩みを抱える方のお役に少しでも立てれば幸いです♪
僕がお金の勉強をする際に最初に読んだいわゆるバイブル本をご紹介します。
一生お金に困らない「5つの力」
貯める・稼ぐ・増やす・守る・使う
の基本をまとめた一冊。
とても読みやすく理解しやすい構成になっているので、
お金の勉強を始めようとしている初心者にとってもオススメです。